ひとことで言うと
応答率は、調査で設定した対象のうち、定義に沿う回答が得られた割合です。調査設計によって、分母と回答の数え方が異なります。計算方法と対象範囲を明示する必要があります。
実務で何をする?
分母に含める対象(依頼先全体か、回答資格のある対象か)、分子に含める回答(完全回答・部分回答など)、基準日を決めて記録します。対象外や未回答の扱いも明記し、異なる調査を比べるときは定義が同じか確認する必要があります。
よくある誤解
応答率が高ければ内容も正しいとは限りません。回答の正確性、完全性、対象の偏りを別に確認する必要があります。ONSは、応答率だけでは偏りや統計結果の質を判断できないと説明しています。
具体例
100拠点へ依頼し、90拠点から有効なデータが返った時点の応答率を90%として記録する。
よくある誤解
返答が一度でもあれば有効回答として数え、空欄や対象外を区別しないこと。